ヒラネ社製・プロモデル・日本製
NSG-800W 窒素ガスシールド樹脂溶接機
800Wの高出力で、スピーディーな作業ができるプロフェッショナルモデル。
- 本体価格(税別)
- 600,000円
- 消費税(10%)
- 60,000円
- 補助金(3/4)
- −450,000円
- 実質負担(税込)
- 210,000円
- 特典 導入トレーニング
- 80,000円相当 → 0円
画像をクリックすると製品資料(PDF)が開きます
NSG-800Wの見積書を依頼する小規模事業者持続化補助金(第20回公募)で当社の樹脂溶接機を導入される事業者様に、一般社団法人日本自動車車体補修協会 認定トレーナーによる導入トレーニング(1日・80,000円相当)を無償でお付けします。
ヒラネ社製NSG-800W
通常60万円→21万円で購入可能(補助率3/4の場合)
オルタライフ社製NSW(窒素ガス発生機付き)
通常57万円→19.95万円で購入可能(補助率3/4の場合)
※補助率3/4は賃金引上げ特例に取り組む赤字事業者になります
※通常価格は税別、購入価格は消費税込みの補助後の実質負担額です
事業支援計画書(様式4)の発行受付締切:2026年12月4日(金)
Special Offer
樹脂溶接は、素材の見分け方や温度・ガスの設定で仕上がりが大きく変わります。機器の納品後、認定トレーナーが1日かけて、使い方から修理の実技まで指導します。
導入トレーニング(1日)
通常 80,000円相当キャンペーン価格 0円
※内容は一例です。取り扱う車種・部品やご要望に合わせて調整します。
Price
補助金は税抜の本体価格に対してかかります。補助率を切り替えると、金額が変わります。
ヒラネ社製・プロモデル・日本製
800Wの高出力で、スピーディーな作業ができるプロフェッショナルモデル。
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NSG-800Wの見積書を依頼する
オルタライフ社製・窒素ガス発生機付き
必要最低限の機能で低価格を実現。ボンベ不要の窒素ガス発生機とセットのモデル。
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NSWの見積書を依頼するBusiness
ヘッドライトのタブ・ステー折れやバンパー割れなど、これまで部品交換になっていた樹脂部品の破損を、自社の修理メニューとして受けられます。
廃番や欠品で部品が手に入らない車でも、樹脂溶接なら「修理」という選択肢をお客様に出せます。
窒素ガスで酸化を防ぎながら、同じ素材の溶接棒を溶かし込みます。接着剤や電熱ピンより再破損しにくく、母材に近い強度が得られます。
Schedule
※予定は変更となる場合があります。最新情報は公式サイトでご確認ください。
このページのフォームから。事業計画づくりに使える見積書をメールでお送りします。
所在地の商工会・商工会議所に相談し、事業支援計画書(様式4)の発行を依頼します。
申請書類一式を補助金事務局へ提出します。
審査を経て、採択結果が通知されます。
交付決定の後にご発注ください。機器を納品します。
認定トレーナーが、使い方から修理の実技まで指導します。
補助事業の終了後に実績報告を提出し、補助金額の確定後に入金されます。
交付決定の前に発注・購入した経費は、補助の対象になりません。ご発注は、採択(交付決定)の通知を受けてからお願いします。
Terms
対象:小規模事業者持続化補助金〈一般型・通常枠〉第20回公募に、当社の樹脂溶接機(NSG-800W または NSW)を補助対象経費として申請し、採択された事業者様。
特典:機器の納品後、一般社団法人日本自動車車体補修協会 認定トレーナーによる導入トレーニング1日(通常80,000円相当)を無償で実施します。日程・場所はご相談のうえ決定します。
見積書:事業計画づくりに使える見積書を無料で発行します。見積書には機器本体の価格を記載し、導入トレーニングは無償の特典として別に記載します。
ご発注の時期:補助金の採択(交付決定)の後にお願いします。交付決定前の発注・購入は補助対象外です。
不採択の場合:ご購入の義務はありません。
申請手続き:申請書類の作成代行・申請サポートは、利益相反の観点から行っておりません。所在地の商工会・商工会議所または専門家にご相談ください。専門家として、行政書士のご紹介も可能です。
本キャンペーンの内容は、予告なく変更・終了する場合があります。
FAQ
小規模事業者持続化補助金〈一般型・通常枠〉第20回公募に、当社の樹脂溶接機(NSG-800W または NSW)を補助対象経費として申請し、採択された事業者様が対象です。採択後に当社から機器をご購入いただくと、導入トレーニング1日(80,000円相当)を無償でお付けします。
補助事業が終わった後に実績報告を提出し、補助金額が確定してから振り込まれる後払いです。機器の購入代金は、一度全額お支払いいただく必要があります。
ご購入の義務はありません。見積書の発行も無料です。
公募要領では、単なる取替え更新のための機械装置は補助の対象外とされています。新しい修理メニューを始めるなど、販路開拓等の取組に必要な導入かどうかを、所在地の商工会・商工会議所にご相談ください。
単価50万円(税抜)以上の機械装置は「処分制限財産」となり、一定の期間、補助金事務局の承認なく売却・譲渡・廃棄などはできません。
賃金引上げ特例に取り組む赤字事業者の場合です。特例を希望して要件を満たさないと、上乗せ分だけでなく補助金全体が交付されませんので、ご注意ください。
利益相反の観点から、申請書類の作成代行・申請サポートは行っておりません。所在地の商工会・商工会議所、または専門家にご相談ください。専門家として、行政書士のご紹介も可能です。機器の仕様や、導入後に提供できる修理の内容など、計画づくりに必要な情報はお伝えします。
機器の納品後に、日程・場所をご相談のうえ決定します。
申請書の作成代行は行っていませんが、機器の仕様や、導入後にできる修理の内容など、計画づくりに必要な情報はお伝えします。